いくつか、契約締結に至る過程により対抗手段が考えられますが、主要なものを挙げます。 あくまで「こういう事情があれば、このような方法が検討しえる」というものですので、必ずしも妥当しないことをご了承ください。 方法① エステサロンの無料体験がもとよりエステマシンの購入をさせることを目的にそれを秘して、たとえば「無料体験会があるので一度来てください」等、誘われて店舗を訪問した場合、「販売目的隠匿型アポイントメントセールス」といって、特定商取引法の訪問販売に該当しますので、この場合は、クーリングオフが可能です。 方法② その他、エステの継続利用に関する契約を締結し（特定商取引法上、特定継続的役務提供契約といいます）、関連する商品としてエステマシンを購入した場合、エステの継続利用に関する契約のクーリング・オフに合わせて、関連商品であるエステマシンもクーリング・オフできる場合があります。 方法③ その他、契約しないと帰れないような状況におかれ、一度退去したいとの意思を表示している場合（これは、明確に表示していなくても、身振りや言動から「退去」の意思が現れているとみれればそれで足ります。）に、なお、勧誘を継続され、契約してしまった場合は、消費者契約法上の取消規定が使える場合があります。 最寄の消費生活センターにも相談してみるとよいと思います。

「購入すると言った訳では無いのに手続きに入ってしまいました。」という経過説明のみでは、 ③に該当するとはいえないと思われます。 「なぜエステマシンを購入することになったのか。」「どのような勧誘を受けたのか。」詳細な聞き取りを弁護士にしてもらい、契約の取消事由がないか対策を組み立てる必要があると思われます。

相談先ですが、僭越ながら、各地に「クレジット・リース被害弁護団」をいうものを各地の弁護士有志が結成しています。本件のように個別クレジット（ローン）契約が絡んだ事案について相談されるなら、一度弁護団を探してみるとよいと思います。

クーリングオフ通知を出す場合、相手の反応を問わず、書面で迅速に通知する必要があります。そのため、クーリングオフ通知を出す場合、相手の反応を待っていてはいけないということになります。