交際クラブで知り合った男性との金銭トラブル、返金義務はある？
交際クラブを通じて知り合った男性との金銭トラブルについて相談です。
当初、男性から生活の支援として毎月50万円を受け取っていました。
その後、私の住居と男性の生活圏が離れていたため、男性から「会いやすいように、もっと近くに引っ越してきてほしい」と言われました。
男性の希望するエリアは現在の住居より家賃相場が高かったため、その後は生活費50万円に家賃増加分を加え、月70万円を支援してもらう話になりました。
物件については男性とも相談しながら探しており、実際に男性と一緒に内見した物件もあります。また、メッセージ上でも男性から「毎月50万円＋20万円を生活と家賃のためにサポートする」「部屋が決まったら教えてください。内容に応じて必要な金額を支払います」といった趣旨の連絡が残っています。
当初検討していた物件とは別に、その後、知人が借りている部屋を私に貸してもらえることになり、最終的には知人との間で個人間の賃貸借契約書を作成して契約しました。
引越しにまとまった費用が必要だったため男性と相談し、2か月分として合計140万円を受け取りました。
その140万円については、実際に新居の初期費用として約110万円、引越し業者に約10万円、家具等に約15万円を支出しています。契約書や支払いを確認できる資料は保管しています。
ところが、その後男性から関係を終了したいと言われ、渡したお金を返してほしいと言われました。当初は140万円の返還を求められ、その後「来週末までに返すのであれば100万円でよい。残り40万円は追加のプレゼントとする」と言われています。
私としては、男性から近くに引っ越してほしいと言われたことをきっかけに実際に転居し、既に多額の費用を支払っているため、100万円全額の返金は難しいと伝えました。そして、これ以上争わず解決するため50万円を返金することを提案しましたが、拒否されました。
相手からは「100万円の返金が確認できなければ、第三者を通じて140万円を正式に請求する」と言われています。
また、返金方法について確認すると「現金を受け取りに行く者から連絡する」と言われました。第三者への現金手渡しに不安がある旨を伝えたところ、男性本人が住んでいる建物のロビーまで現金を持ってくるよう言われました。
私は返金自体を一切拒否しているわけではなく、実際に支出した費用等もあるため、第三者に相談したうえで返金額について改めて話し合いたいと伝えています。
すると最終的に、
「あなたの周りにいる人たち全員が、この件を知ることになるようにします。そうなれば、140万円を返すかどうかはもう重要ではありません。あなたは信用を裏切ったことに対する代償を払うことになるでしょう。」
というメッセージが届きました。
お伺いしたいのは、
① この140万円について返還義務はあるのでしょうか。借用書や返済期限・返還条件についての合意はありません。
② 仮に返還義務が問題になる場合、相手の希望を受けて実際に転居し、約135万円を転居関連費用として既に支出していることは考慮されるのでしょうか。
③ 「周りにいる人たち全員がこの件を知ることになる」「代償を払うことになる」というメッセージは、脅迫・強要等に該当する可能性がありますか。
④ 相手または相手の代理人から正式な請求が来た場合、どのように対応するのが適切でしょうか。
⑤ 仮に話し合いの結果返金することになった場合、現金手渡しではなく、示談書等を作成した上で振込にする方がよいでしょうか。
メッセージの履歴、賃貸借契約書、初期費用や引越し費用等の支払いを確認できる資料は保存しています。
今後どのように対応するのが適切か、ご教示いただけますと幸いです。
交際相手から金銭の返還を求められ、威圧的な連絡も受けているとのことで、大変ご不安な状況と存じます。
140万円の返還義務については、その金銭が貸付けだったのか、転居費用などの援助だったのかによって判断が分かれます。借用書や返済条件の合意がなく、相手方の希望で転居し、実際に135万円を支出しているのであれば、返還を予定しない援助だったと主張できる余地があります。ただし、最終的にはメッセージや送金時のやり取りを確認する必要があります。
また、「周囲に知らせる」「代償を払うことになる」などの発言は、前後の経緯や金銭要求の内容によっては、脅迫や恐喝未遂等に当たる可能性があります。メッセージは削除せず、送信日時や相手方のアカウントが分かる状態で保存してください。
相手方から正式な請求が届いても、返還義務を認める回答や現金の手渡しは避け、資料を持って弁護士に相談するのが安全です。解決のために一定額を支払う場合も、追加請求をしないことや直接連絡・周囲への暴露をしないことなどを定めた合意書を作成し、記録の残る銀行振込とすることが望ましいでしょう。
身の危険を感じる訪問や待ち伏せ等がある場合には、警察への相談も検討してください。